生命保険、医療保険を夫が解約しようとしています。

なんの本を読んだのですか？
しかし、癌なら理化学研究所により既に解明されてます。少しの専門知識があれば、簡単にわかる事です！医者も一部の方は極秘治療されてます。

https://drive.google.com/file/d/1hrddsG0Rnv77oshx4-z2dtueaIb31xPr/view?usp=drivesdk

https://blog.goo.ne.jp/toppi-chan/

基本的に、生命保険は解約しない方が良い。
ニューヨーク証券取引所には「万一に備え生命保険に加入すべきである」とはっきり掲示がされています。つまり相場の暴落局面でも固定利回りで運用される生命保険は効いて来ます。変額保険の場合でも最低保証がある為損失は限定されます。
保険料を運用すれば、確かに保険コストである事務手数料や長生きした場合の死差益が逆に損として掛かります。ですが、利差益分以上の運用収益を挙げる事と、課税繰延効果はどうですか。毎年配当金に確定申告して所得税·住民税の還付を受ける事は可能ですが、税制が変われば条件も変わります。

＞生命保険と医療保険は要らないという事で、全て解約しようとしているのです

確か、生命保険に入っている方の多くは「自営業者・会社経営者」ですよね。
経営者・社長が亡くなっても家族・従業員の迷惑を掛けない為です。
※東大首席卒業の某フリーアナは、数億円の生命保険に入っています。
※事務所従業員・家族に迷惑をかけない為！と、本人が述べています。
ですから、最近は「生命保険に入っていない者」の方が多いです。
その代わり、医療保険は終身で入っている者が多いです。
私の場合は、住宅ローン返済中は債権者側の団体生命保険とは別に生命保険に入っていました。
住宅ローン完済後、生命保険は解約。
今は、終身の特約医療保険付きがん保険＋国民共済に入っています。

＞終身ドル建てに入っているのですが、それを解約した分を投資信託に回すそうです。

質問者さまの年齢が分かりませんが、投信は長期スパンで保有すれば預貯金よりも有利です。
日経平均も、１０年単位で見れば右肩上がりですよね。
株式投資にしても、某ＩＴ系会社の株は単位株２５万円が（約５年で）９５万円に上がっています。
コロナが終息する辺りには、売却しますがね。^^;
まぁ、余剰資金で運用するのでしたら旦那も質問者さまも「間違いない」です。

保険商品にもよりますが、ざっくりいうと保険てやつは掛け金の4割くらいは代理店手数料です。
保険金として積み立てられているのは支払っているお金の6割程度です。

「ネットで加入できる保険」というのが保険料が安いことを売りにしているのは、この代理店手数料がかからないからです。
ただこの代理店手数料というものはなかなかバカにできないらしく、その保険会社はいうなれば「セールスマンがいない」ことになるので販売に苦戦しているのが現実みたいです。補償の内容は同じで、保険料は安いのにね。

県民共済は、利益を追求していないので保険料が安いのがメリットです。その代わり補償の範囲は狭いので、それに注意する必要はあります。

ただ、投資信託に回すのは私は感心しませんけどね。投資信託ってのは競馬場に行って競馬に詳しそうなおっちゃんに1万円渡して「これで馬券を買ってくれや」って頼むのと同じです。
そんで、世の中には優秀な投資マネージャーってのももちろんいますけど、そういう人はアラブの石油王の何百億円なんてお金を動かしてるわけです。我々庶民が買える投資信託なんて小金を運用しているようなマネージャーなんてのは、業界の中じゃカス扱いされるような人です。だってさ、その敏腕マネージャーが稼ぐためには「養分」が必要じゃないですか。

知らないおっさんに馬券を頼むくらいなら、私なら自分で馬券を買いますけどね。自分で馬券を買う勇気がないのに、知らないおっさんに大事なお金を託すなんてのは私にはちょっと理解しがたいです。

生命保険（死亡保険）について。

死亡保険とは、夫様が死亡したとき、遺族が生活に困らないようにするための保障です。なので、夫様が死亡したとき、遺族がどのような生活をするのか、ということがポイント二なります。
単純に言えば、夫様が亡くなっても、生活水準を維持したいというのならば、まず、遺族の生活費（子供の学費などを含めて）にいくら必要かということを計算します。
次に、遺族年金、退職金、現在の貯蓄などなどを計算します。
以下、単純に書きます（実際は、こんな単純ではない）
遺族の生活費に５００万円必要だとします。
この生活を２０年間続ける必要があるとします。
夫の年収が９００万円ならば、遺族年金が年間１８０万円。
妻の年収２００万円。
退職金から年間５０万円を使う。
合計４３０万円。
不足額７０万円。
７０万円×２０万円＝１４００万円
となり、これが、死亡保険で保障すべき金額となります。
死亡保険を解約すると言うことは、このお金がいらないと言っているのと同じです。
本当にそうなのかどうか、検証してください。

医療保障も同じようなことを考えます。
医療保険で言う万一とは、１回の入院、手術をすることではありません。
毎年のように入院、手術をする。それが５年間続くというような、重病（例えば、重度の癌）のことを言います。
そんなときには、公務員でなければ、収入も減ります。
でも、治療費が必要。
医療保険が本当に役立つのは、こんな酷い状態になったときです。
そんなことになっても、医療費には困らない、個室も利用できるなどなど、問題ないならば、医療保険は不要。

検証してください。