今後

＜補足について＞
通貨ペアのなかでとくに取引量の多いドル円のボラティリティが低くなる傾向があるのと同様、個別株式でも、とくに取引量の多いトヨタやユニクロといった大型株のボラティリティは、中小型株に比べ低くなる傾向はあります。中小型株では値幅制限いっぱいのストップ高・ストップ安になることも珍しくありませんが、大型株のストップ高・ストップ安はめったにありません。デイトレやスイングトレードといった短期の値幅取りには、大型株より中小型株のほうが向いているといえると思います。
ただ、株取引の参加者が増えたからといって、企業規模の小さい中小型株がトヨタやユニクロのような大型株になったりはしませんし、株取引の参加者が増え、市場全体として取引量が増えることは、株価水準を全体的に押し上げることになると思います。
ETFは個別株式と同じように市場でリアルタイムに売買されますが、価格決定が完全に市場に委ねられている個別株式と違って、ETFの資産価値（時価）を口数で割った基準価額が毎日発表されるほか、リアルタイムの資産価値/口数であるインディカティブNAVが日本取引所グループサイトで公表されていて価格の目安になるので、基準価額から大きく乖離しないようになっています。ただ、市場での取引価格と基準価額・インディカティブNAVとの乖離は、ある程度は発生しますし、取引量の少ないETFほど大きな乖離が出やすいです。

投資信託の値動きは、投資信託を購入する人の増減と直接的には関係ありません。
投資信託を売買するときの価格（基準価額）は、その投資信託の構成資産の時価総額から信託報酬などの運営管理コスト（日割り計算）を差し引き、口数で割ったものです。たとえば、株式投資信託なら数十～数百銘柄の株式で構成され、基準価額は各構成銘柄の株式市場での終値によって決められます。投資信託を買う人が誰もいなくても、株式市場で構成銘柄の株価が上がれば、基準価額は上がります。
とはいえ、投資信託を買う人が増えれば、投資信託の運営会社は構成銘柄を買い増すことになるので、構成銘柄の株価、さらには投資信託の基準価額にプラスの影響を及ぼすことになります。投資信託に関しては、参加者が増えれば増えるほどリターンが良くなると言っても良いでしょう。