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電波法における注意点とは？
2023/10/12 17:30
- 現在の加工現場でも電波を利用する装置がありますが、電波法には注意点が存在します。
- 特に、作業者がペースメーカーを付けている場合や工作機械の周辺設備として通信機能を持った装置を使用する場合には、法律で制約があります。
- 安全性や適合性を確保するために、日本や海外の電波法に定められた規制を遵守する必要があります。
電波法
2001/05/30 10:26
現在の加工現場でも既にセンサ類で通信の為に電波を利用しているものが有りますが、日本や海外の電波法でどのような点に注意が必要でしょうか。作業者がペースメーカーを付けている場合とか安全の問題とか、工作機械の周辺設備として使用する通信機能を持ったものでの注意点を法律を絡めてお聞かせ下さい。
回答 （1件中 1～1件目)
国内のメーカーさんが販売しているものはほとんどが”電波法に準拠”と明記したものを販売されています。
電波法の範囲で１００メートル離れた場所の空中線電力（確か１５μＶ程度だったとおもいます）により分類されていたと思います。
また申請が必要なものは、申請用紙が添付されているはずです。
したがってまともなメーカーの場合私は心配していません。
海外製品を国内で使う場合も準拠していることが申請取得番号が明記していればＯＫです。
海外で使う場合は国により電波法のようなものが違います。
罰則規定も日本より厳しい場合があるので注意が必要です。
またヨーロッパの場合ＣＥ規格で輻射電波そのものを規制しています、この規格に引っかかるとヨーロッパに持ち込みすら出来ません。
安全面は上記の場合と別です。
ペースメーカーに対する影響はメーカーさんに問い合わせるしかないと思います。
工作機械の周辺で使う場合はノイズが乗り通信が異常になるのですが、その異常処理をどうするかは通信機器のみではなく、接続されているデータ処理をするホスト側のプログラムの作り方に依存してきます。
単純にノイズに強い方式として”スペクトル拡散方式”が最近の流行のようですが実際にテスト運転をして実環境のノイズ耐性を確認したほうが良いです。
（ノイズに強いとうたっていた機器が実際にはあまり良くなかった経験があります）
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お礼
0002/11/30 00:00
早速、アドバイスを頂きましてありがとうございます。
やはり経験からくるものは市場にあるのとは一味違いますね。
非常に参考になります。